2024.05.24
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2024.06.07
テクノロジー
「電子カルテの歯科医院への導入は義務化される?」
「オンライン化の波を受けて、電子カルテを導入しようと思っている」
などと思っている人は多いのではないでしょうか。
電子カルテをいざ導入しようと思っても、具体的なメリットや選ぶポイントを把握していないと、業務効率化につながりません。
この記事では、電子カルテの普及率や義務化のタイミング、メリットを解説します。電子カルテを有効活用するための情報を詳しく説明しているので、ぜひ最後までご覧ください。
電子カルテとは、従来の紙のカルテ(診療録)に代わり、患者の診療情報をデジタルデータとして管理するシステムのことです。患者の診療記録や検査結果・処方箋などの情報をデータで一元管理でき、医療従事者間で患者情報を共有しやすくなります。
電子カルテは、情報の検索や閲覧が紙カルテに比べて速くでき、外部からでも患者データにアクセスできる点も特徴です。
歯科医院における電子カルテの普及率は、歯科医院が含まれる一般病院では、令和2年段階で57.2%です。
一方、200床未満の小規模な病院は48.8%の普及率で、400床以上ある大病院の普及率は91.2%です。病院の規模が大きくなるほど電子カルテの普及率は高い傾向にあります。1
一方で、デジタル化やDXがバズワードとなっている昨今でも、約半数の小規模医院が紙のカルテを使っています。歯科業界において、デジタル化の余地は大いにあるでしょう。
電子カルテの完全な義務化の時期は明確に定められていません。ただし、2023年4月からオンライン資格確認が原則義務化されました。2オンライン資格確認にはレセプトオンライン請求が含まれるため、電子カルテの導入が実質的に求められています。
2024年度中には、救急時に電子カルテ情報を医療機関で共有できる「電子カルテ情報共有サービス」が開始される予定です。3標準規格に準拠した電子カルテの導入が推奨されています。
歯科医院で電子カルテを導入するメリットは以下のとおりです。
電子カルテの義務化はされていないものの、導入するメリットは大いにあります。以下で詳しく見ていきましょう。
電子カルテを導入することで、情報の一元管理と共有が容易になり、ミスを軽減できます。電子カルテがあれば、患者情報や診療記録などがデータとして一元管理できます。スタッフが同じ情報を確認でき、ミスを防ぎやすくなるでしょう。
電子カルテには標準的な診療記録のテンプレートが用意されており、記載漏れや書式ミスも防げます。薬剤の相互作用チェック機能があり、処方ミスや禁忌の組み合わせを事前に検知できる点も、ミス軽減につながるでしょう。
電子カルテを導入すると、診療記録や検査結果がリアルタイムで更新されるため、最新情報を常に把握できます。過去のデータから、患者の診療録を素早く検索して参照でき、紙カルテに比べて探す手間が格段に省ける点もメリットです。
電子カルテを活用すれば、遠隔地の医療機関とも患者情報を安全に共有でき、スムーズな連携が図れるでしょう。
電子カルテには診断書や紹介状、同意書などの各種書類のテンプレートが多数用意されているため、書類作成がスムーズになります。
患者の診療情報をテンプレートにコピー&ペーストでき、手入力の手間が省ける点もメリットと言えるでしょう。紙のカルテよりも、業務効率化に寄与します。
電子カルテはデータをサーバーやクラウドに保存するため、保管場所を確保する必要がありません。オンプレミス型の電子カルテであれば、サーバー1台で多くのカルテ情報を保存できます。クラウド型であれば、パソコン1台あればいつでもデータを参照できます。
紙カルテを保管する場合、定期的な整理や適切な廃棄が必要ですが、電子カルテでは廃棄の手間がかかりません。
歯科医院が電子カルテを選ぶ際のポイントは以下のとおりです。
上記のポイントをもとに選ぶと、自院にぴったりの電子カルテを選べるでしょう。
電子カルテを選ぶ際は、クラウドに対応しているか確認が必要です。データの安全性が向上し、最新のセキュリティ対策が施されており、データのバックアップも自動的に行われるためです。
クラウド環境へはどこからでもアクセス可能です。診療所外からも患者情報にアクセスできるため、必要なときに迅速に対応できます。導入コストが低くシステムのアップデートも自動で行われるので、最新機能が備わったクラウドは、電子カルテの運用に効果的です。
電子カルテが自由診療や訪問診療に対応しているかも重要です。専用のテンプレートや、項目のカスタマイズの自由度が高いかどうかがチェックポイントです。
自由診療では個別の治療プランや詳細な患者情報が必要で、電子カルテはそれを効率的に管理できます。また、訪問診療ではリアルタイムで患者情報を確認・更新できるため、診療の質が向上します。
自由診療や訪問診療に対応させると、患者に対するケアがよりパーソナライズされ、質の高い医療サービスが提供できるでしょう。
電子カルテを選ぶ際は、画像保存や描画機能があるものを選びましょう。画像の保存機能があれば、レントゲンやMRIなどの医用画像を直接カルテに保存できます。
描画機能を利用すれば、医師は直接画像に注釈を加えたり、手術計画や治療方針を視覚的に説明したりできます。医療チーム内での情報共有が円滑になり、患者への説明もわかりやすくなるでしょう。
他システムとの連携ができるかも、電子カルテを選ぶうえで大切です。他システムと連携できると、業務の効率化と情報の一元管理ができます。他の診療システムや検査機器、薬局システムと連携することで、患者情報が自動的に更新・共有され、手動入力の手間が省けます。
入力の手間がなくなれば、重複検査や処方ミスのリスクが減り、診療プロセスがスムーズになるでしょう。医療スタッフは全ての情報を一つのプラットフォームで確認できるため、迅速かつ正確な判断が可能です。結果として、患者へのケアの質が向上し、業務効率も大幅に改善されます。
電子カルテが使いやすいかどうかも重要です。せっかく電子カルテを導入したのに、使いにくければ「紙の方が良かった」と後悔することになりかねません。
使いやすさは業務効率にも直結します。直感的な操作性とわかりやすい操作方法なら、医療スタッフは短時間でシステムを習得できるでしょう。
使いやすいシステムは情報の迅速な入力と検索を可能にし、診療中の患者対応をスムーズに行うことができます。
電子カルテを選ぶ際は、24時間365日のサポート体制が整っているかも重要です。充実したサポート体制があれば、トラブルや疑問が発生した際に迅速に対応してもらえ、診療の中断や遅延を防げます。
定期的なアップデートやメンテナンスも提供されるため、常に最新の機能とセキュリティが維持可能です。導入時のトレーニングが充実すれば、スタッフが安心してシステムを利用でき、結果として業務効率と患者ケアの質が向上します。
歯科の電子カルテ義務化に関して、普及率やタイミング、導入のメリット、選ぶポイントを解説しました。電子カルテの導入により業務を効率化できるだけでなく、患者への施術に必要な情報を正確に記録できるメリットもあります。
義務化の時期は明確に定められていませんが、電子カルテを導入することで多くのメリットを享受できるでしょう。この記事で紹介したポイントをもとに、電子カルテを選んでみてください。
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