2024.06.07
テクノロジー
「医療DXによって歯科業界の何が変わる？」
「歯科医院が医療DXに向けてできる取り組みは？」
上記のような疑問を抱いている歯科業界関係者もいることでしょう。
デジタル技術を活用して生活を豊かにしていこうとするDXは、さまざまな分野でおこなわれています。歯科業界も医療DXを推進することで、さまざまなメリットを得られます。しかし、歯科業界には医療DXが浸透していないのが現状です。
そこでこの記事では、医療DXによって実現する歯科医院の未来について解説します。現状と具体的な取り組みも紹介するので、歯科業界関係者はぜひ最後までお読みください。
目次
- 医療DXによって歯科医院が実現できる5つの未来
- 1-1 患者が服用している薬や既往歴をオンラインで確認できる
- 1-2 オンラインでの資格確認が可能になる
- 1-3 医療機関同士の情報共有が可能になる
- 1-4 災害時の身元確認が素早くおこなえる
- 1-5 業務効率化によって働き方改革を推進できる
- 医療DXの定義と現状
- 2-1 医療DXは国が推進する取り組み
- 2-2 歯科医院での医療DXの現状
- 歯科医院が医療DX実現によって解決できる2つの課題
- 3-1 人材不足によるスタッフへの負担
- 3-2 在庫管理と人件費削減
- 医療DXに向けて歯科医院ができる取り組み2選
- 4-1 ITツールの導入
- 4-2 最新の医療機器の導入
- まとめ：歯科医院も医療DX推進に向けた組織づくりをしよう
1.医療DXによって歯科医院が実現できる5つの未来
近年さまざまな分野で、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進んでいます。医療分野でDXが進めば、以下の5つの未来が実現できるでしょう。
- 患者が服用している薬や既往歴をオンラインで確認できる
- オンラインでの資格確認が可能になる
- 医療機関同士の情報共有が可能になる
- 災害時の身元確認が素早くおこなえる
- 業務効率化によって働き方改革を推進できる
医療DXによって医療機関と患者の双方にとって、よりよい未来が作り出せるはずです。以下で1つずつ詳しく解説します。
1-1 患者が服用している薬や既往歴をオンラインで確認できる
電子処方箋システムを導入すれば、患者が服用している薬や既往歴をいつでもオンラインで確認できます。
患者の処方情報をリアルタイムで確認できるため、より安全で的確な歯科治療をおこなえるでしょう。患者は歯科以外の診療科にも通っている可能性があります。事前に服用している薬と歯科疾患との関連性を共有できるのは大きなメリットです。
あわせて患者の既往歴も確認できるため、歯科治療や投薬によるリスクも防げるでしょう。
1-2 オンラインでの資格確認が可能になる
オンライン資格確認の導入によって、患者が加入している医療保険や自己負担限度額などの資格情報を瞬時に確認できます。期限切れの保険証で受信した際に発生するレセプトの過誤請求を防げるため、事務コストの削減も期待できるでしょう。
今までは受付で患者から保険証を預かり、情報を手入力する必要がありました。しかし、それでは入力ミスが発生しうる上に、時間がかかるのが難点です。オンライン資格確認は受付時に発生する従来の手間を省き、歯科医院と患者双方にメリットをもたらします。
オンライン資格確認は医療DXの基盤になるとされており、令和5年4月から医療機関・薬局への導入が義務付けられています。1
1-3 医療機関同士の情報共有が可能になる
医療機関同士で電子処方箋や歯科治療内容を確認できれば、今までよりもスムーズな治療が可能になります。また、歯科技工所とも連携することで、リアルタイムで情報を共有してインプラントや入れ歯の提案ができるでしょう。
医療機関同士で患者の情報が共有されれば、他院での二重検査や二重投薬などの非効率を防げます。患者が毎回問診表で同じ内容を書く手間も省けるので、医療DXは患者にとってもメリットがあります。
1-4 災害時の身元確認が素早くおこなえる
歯科業界の医療DXが実現すれば、災害時の身元確認が素早くおこなえます。災害によって亡くなった人の身元を特定する際には、口腔内情報やDNA情報が用いられる場合が多いです。特に口腔内情報は身元識別における有効性が証明されているため、多くの災害時に利用されています。
生前に歯科治療を受けたカルテやレントゲン、CT写真をデジタルデータで共有できれば、よりスピーディーな身元確認がおこなえます。
歯科医院は、患者が災害に巻き込まれた際、DNA情報の提供による身元確認の協力を積極的に行う姿勢を示すと良いでしょう。歯科医院側への直接的なメリットは大きくないものの、患者へのメリットを訴求することで、患者からの信頼の獲得が期待できます。
1-5 業務効率化によって働き方改革を推進できる
医療DXの実現は、働き方改革推進を後押しします。医療現場でデジタル化によって効率化できる主な業務は、以下のとおりです。
- 紙での文書作成業務
- 予約
- 問診
- 診療
- 会計
医療DXによってペーパーレス化が進めば、文書管理の負担が減り、患者情報を素早く共有できます。これまで電話で受け付けていた予約業務をオンライン化すれば、業務の効率化につながります。
問診については、今までは来院した患者に受付時に記入してもらうのが通常でした。これでは、紙の問診表をカルテに転記する手間が発生します。Web問診システムを導入すれば、事前に患者が問診表を記入でき、内容をそのまま電子カルテに保存できます。
さらに、事前に患者の症状を把握できるため、事前に必要な準備が可能です。診療の効率化や、より的確な診療につながるでしょう。
時間のかかる会計業務も、ツールを導入すれば事務の負担軽減に寄与します。このように各種業務をデジタル化することで、スタッフの手間が減り、残業や長時間労働を防止しやすくなるでしょう。
2.医療DXの定義と現状
さまざまな業界でDX化が進んでおり、人的労働力に頼っていた時代よりも業務の正確性や生産性が向上しています。人手不足や人為的なミスが問題になっている医療業界でも、DX化への期待は大きいです。
ここからは、医療DXの定義と歯科医院での医療DXの現状を解説します。
2-1 医療DXは国が推進する取り組み
DXとは「Digital Transformation」の略称で、デジタル技術によって、社会を豊かにする取り組みのことです。医療業界におけるDX化に向けた取り組みを「医療DX」と呼び、以下のように定義されています。2
| 医療DXとは、保健・医療・介護の各段階（疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など）において発生する情報やデータを、全体最適された基盤を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えること |
自由民主党政務調査会が発表した「医療DX令和ビジョン2030」のなかで、医療DX推進に向けた提言がなされています。DX化の3つの柱は、以下のとおりです。3
- 全国医療情報プラットフォームの創設
- 電子カルテ情報の標準化
- 診療報酬改定DX
医療現場のDX化は、理想論ではなく国が推進する取り組みとして実現に向けて動き出しています。
2-2 歯科医院での医療DXの現状
「DX白書2023」4の発表によると、2022年度の調査でDXに取り組んでいると答えた企業は全体の69.3％でした。しかし、産業別で見ると「医療・福祉」の割合はわずか9％で、DXへの取り組みが遅れているのが現状です。
このことは、紙ベースのアナログ業務がメインの歯科医院がまだまだ存在することを意味します。歯科医院従事者の負担軽減のためにも、迅速な医療DX推進が求められるでしょう。
3.歯科医院が医療DX実現によって解決できる2つの課題
歯科医院が医療DX実現によって解決できる課題は、以下の2つです。
- 人材不足によるスタッフの負担
- 在庫管理と人件費削減
歯科医院のような小規模のクリニックでは、一人ひとりの負担が大きいため早急の課題解決が求められます。それぞれ詳しく解説するので、医療DXに取り組みたい人は参考にしてください。
3-1 人材不足によるスタッフへの負担
少子高齢化による労働人口の減少に伴い、歯科医院でも人材不足が深刻化しています。人材不足のなかでも経営を続けるために、単純にスタッフの負担を増やすだけでは、かえって離職者が増え、状況は悪化するでしょう。
人手不足の状況下で経営を続けるために、ITの力は不可欠と言えます。医療DXによって業務効率化が進めば、スタッフ一人ひとりの負担が軽減され、人材の流出が防げるでしょう。
3-2 在庫管理と人件費削減
歯科業界が抱える問題の1つに、在庫管理の負担と人件費の増加が挙げられるでしょう。人の手による在庫管理や発注業務では、どうしても人為的なミスが発生してしまいます。欠品や在庫を過剰に抱えてしまうと、経営にもダメージとなります。
また、一部の業務のために人材を雇用すると、逆に余剰人員が生まれやすく人件費がかさんでしまいます。在庫管理や発注業務を自動化することで、人員配置の最適化、人件費削減が可能です。
4.医療DXに向けて歯科医院ができる取り組み2選
医療DXに向けて歯科医院ができる取り組みは、以下の2つです。
- ITツールの導入
- 最新の医療機器の導入
具体的な取り組みを解説するので、ぜひ参考にしてください。
4-1 ITツールの導入
歯科医院でITツールを導入できる主な業務は、以下の4つです。
- 受付業務
- 会計業務
- 電話対応
- 顧客情報管理
今まで人の手でおこなってきた事務業務は、ツールの導入によってほとんどが自動化できます。人為的なミスやスタッフの負担が減るため、業務効率が向上するでしょう。
自動精算機「Pay Light check」は、受付・会計業務を端末1つで自動化できます。患者の待ち時間や事務スタッフの負担を大きく削減できるので、ぜひ以下より詳細をチェックしてみてください。
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4-2 最新の医療機器の導入
医療機器は日々進化しています。最新の機器を導入して、医療DXを推進させましょう。
歯科治療においては近年、口腔内スキャナー技術の発達が著しいです。今まで型を取る際に必要だった樹脂が不要になったうえに、短時間でスキャンができます。
また、スキャンしたデータはオンラインで長期間保存できるので、今後の利用に役立てられるでしょう。取った型の保管コストも減らせるため、導入を検討したい機器の一つです。
5.まとめ：歯科医院も医療DX推進に向けた組織づくりをしよう
デジタル技術を活用して生活を豊かにする取り組みであるDXは、各分野で国が先導して推進しています。しかし、医療分野における医療DXは、ほかの業界から後れをとっているのが現状です。
医療DXによってオンライン化や業務の自動化が進めば、人材不足や人件費などの課題を解決できる可能性があります。まずはできることから、医療DXに向けた組織づくりをしましょう。
